米子市議会 2015-12-10 平成27年12月定例会（第5号12月10日）
教職員用のパソコン、教育用パソコン、タブレット、プロジェクター、ホワイトボードの配備の現状と今後の計画について伺っておきたいと思います。 ○（渡辺議長） 北尾教育長。
教職員用のパソコン、教育用パソコン、タブレット、プロジェクター、ホワイトボードの配備の現状と今後の計画について伺っておきたいと思います。 ○（渡辺議長） 北尾教育長。
鳥取市もパソコン教育を推進ということで全校に配置されておるわけでありますが、各校のホームページに児童が入力できる欄には子供同士で悪口のトラブルも多いということをお聞きしているわけですが、このようなトラブルが発生しないように、個人的にやりとりをするとき、学校の先生として、トラブルが起きない対応についてはどのようにされているのか、お聞きしたいと思います。
ただただ急いで、何としても高速大容量ということについての対応が差し迫っておるのは、やっぱり学校のパソコン教育の部分で、ここの部分だけでも先んじて何とかならんかというふうな考え方で今おるのが実情でございます。
教育費で、小学校のパソコン教育推進について今回減額補正が出ております。その中身と、そして、本年パソコンが各小学校にも入ったわけでございますけども、その台数をお願いします。
次に、学校でのパソコン教育についてですが、具体的にどのような内容の授業となるのか。また、予算でもパソコン借り上げのほかに教材用ソフトの購入というのがありますが、小・中学校それぞれどういった内容の教材なのか。また、その事業を進めていく上での方針を伺いたいと思います。 ○教育次長（景山 敏君）（登壇） まず、成人式の開催日の件でございます。
義務教育につきましては、平成１４年度から始まる新教育課程に向けた研究、実践活動を進め、各小・中学校の創意工夫を生かした教育の確立と振興を図るとともに、パソコン教育推進事業等、高度情報化に対応できる人材育成を行ってまいります。また、「不登校生徒適応指導教室事業」「心の教室相談事業」の充実により、不登校児童生徒の自立支援を図ってまいります。
本市のパソコン教育をどのように考えておられるのか、教育長にお尋ねをいたします。 次に、道路行政に関連して市長にお尋ねをいたします。
また、パソコン教育推進事業では、小学校においてもパソコン機器を配置し、高度情報化社会に対応できる人材育成を推進してまいります。また、「不登校生徒適応指導教室事業」「心の教室相談事業」の充実により、不登校児童生徒の自立支援を図ってまいります。
○１番（八幡美博君） 今回の通話料の措置というのは、私もそれはある意味では評価したいというふうに思うわけですけれども、現実問題としてパソコン教育という形で見た場合に、職員室に１台あってそれで子供たちがなれ親しむということはできません。それで、特に小学校でパソコン教育をやろうと思いますと、やっぱりその扱いがおもしろくないといけないというふうに私は思っています。
最近関心を持っている方が、鳥取のパソコン教育について議論をされていますが、その前にまずすべての学校に設備されなければ話になりません。先般お尋ねしたばかりですが、再度本市のパソコン設置の進捗状況についてお尋ねをいたします。 また、配置されるパソコンは何百台という数になるわけですが、機種の選定・運営などはどのようになされているのか、お尋ねをいたします。
また、パソコン教育推進事業では、今年度より小学校においてもパソコン機器を配置し、高度情報化社会に対応できる人材育成を推進してまいります。 また、地域文化の向上と本市経済社会の活性化を図るため、鳥取女子短期大学の４年制大学新設に向け、「鳥取女子短期大学と地域の発展を推進する会」とともに支援に努めてまいります。
○１１番（吉岡知己君） 教育長はインターネットも含めて考えておられるようですけど、今パッケージで簡単なそういうシステムもありますし、いわばインターネットからそういう情報を取り出そうと思えば簡単にこういう１枚の紙でどういうものがどの程度の予算で入れられるかという情報も簡単にとれますので、それとパソコン教育にはこういうことも含めて、みずからが子供たちがそういう形で実践を通して教育する、そういう面も使えると
特に、教育施設の整備拡充のため、明倫小学校校舎の大規模改造事業、上小鴨小学校プール改築事業を行うとともに、パソコン教育推進事業を実施し、高度情報化社会に対応できる人材育成を推進してまいります。
今年度から中学校の技術家庭科で情報基礎というパソコン教育がスタ―トしたわけです。文部省は、今後、景気対策として中学校、高校のパソコンの配置を現在の１校当たり２１台から倍の４２台に、また小学校も２２台、１校当たり配置するというふうに決めたと聞いております。